われわれは、地域高齢者を対象とした追跡研究により、栄養状態が良好なことが高齢期の負の健康アウトカム（死亡、ADL障害、虚弱）の発生を抑制することを明らかにしてきました。その際、栄養状態の指標としてBMI、血清アルブミン、総コレステロール、血中ヘモグロビンの4つを用いましたが、いずれも数値が高いことが負の健康アウトカムの発生に防禦的に作用していました。また、4つの栄養指標を用いて総合栄養スコアを算出し、これを三分位に分けて主要死因別死亡との関係を検討したところ、栄養スコアが高い群ほど循環器疾患（特に脳卒中）の死亡リスクが低いでした。したがって、高齢期においてはこうした栄養指標の水準を維持する「食」が重要と考えられます。
　本研究は、高齢期の栄養指標と認知機能の低下との関連を探ることを目的とました。認知症と診断される前には、正常老化とは異なる速度で認知機能が低下する期間が平均して6～7年存在することが知られています。この時期の認知機能の低下に関わる食事あるいは栄養関連因子を知ることは、長期的な病理的変化の結果発症する認知症の一次予防に向けた食の指針づくりに重要です。われわれは、これまで地域在宅高齢者を対象とした縦断研究において、認知機能検査を繰り返し測定するとともに、血中栄養指標や認知機能の低下に関わる既知のリスク因子を測定してきました。このデータを用いると、追跡期間中に認知機能に低下がみられた高齢者群と同じく維持した高齢者群との間で、初回調査時の栄養指標の水準を比較するとともに、認知機能の低下に関わる既知のリスク因子の影響を取り除き、認知機能の低下と栄養指標との独立した関連性を調べることが可能です。本研究は、地域高齢者における栄養状態と認知機能低下との関連を、前向き研究により詳細に検討したわが国で初めての研究といえる。