『妊産婦のための食生活指針』、改定のポイント

ポイント①　指針の名称が変わった

　望ましい食習慣の形成や健康なからだづくりは、「妊娠してから」ではなく「妊娠前から」行うことが大切です。そのため、このたびの改定では指針の名称を「妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針」に変更しました。

ポイント②　指針の項目数、内容が変わった

　改定後の指針は、妊娠前からの健康づくりや妊産婦に必要な食事内容についてのみならず、妊産婦の生活全般、からだや心の健康にも配慮した10項目から構成されています。

　今回の改定では、従来の指針にはなかった“運動”に関する項目が追加されました。妊娠中の身体活動・運動については、早産や低出生体重児のリスクを増加させない可能性が明らかになってきていますが、マタニティビクスやマタニティヨガの効果を含め、どのような運動をどのくらい行ったら良いかについての明確な根拠はありません。極端な運動不足や過剰な運動は妊娠や出産に悪影響を及ぼす可能性があることから、妊娠中に運動を始める場合は、医師や医療機関に相談の上、体調に合わせて無理なく実践することが大切です。

ポイント③　望ましい体重増加量の目安が変わった

　従来の指針では、妊娠期における望ましい体重増加量について、非妊娠時の体格区分別に「妊娠全期間を通して」と「妊娠中期から末期における1週間あたり」の2つの観点から推奨体重増加量が示されていました。具体的には、「妊娠全期間を通しての推奨体重増加量」は、非妊娠時の体格区分が「低体重（BMI18.5未満）」の場合は9～12kg、「ふつう（BMI18.5以上25.0未満）」の場合は7～12kg、「肥満（BMI25.0以上）」の場合は個別対応とし、「妊娠中期から末期における1週間あたりの推奨体重増加量」は、「低体重」および「ふつう」の場合は0.3～0.5kg/週、「肥満」の場合は個別対応とされていました。

　改定後の指針では、妊娠期における望ましい体重増加量について、「妊娠中の体重増加指導の目安」（日本産科婦人科学会）を参考として次のように提示しています。
※１　「増加量を厳格に指導する根拠は必ずしも十分ではないと認識し、個人差を考慮したゆるやか指導心がける」産婦人科診療ガイドライン編 2020 CQ 010より

※２　体格分類は日本肥満学会の肥満度分類に準じた

“人生最初の1000日”の重要性

　胎児期の発育が十分でないと、成人後に2型糖尿病などの生活習慣病の発症リスクが高まる可能性があることが報告されています。さらに、最近では胎児期の成育環境が神経学的な発達にも影響するとされ、“将来の健康や疾患の発症リスクに胎児期や生後早期の環境が影響する”というDOHaD（Developmental Origins of Health and Disease）の概念が注目されています。

　一方、日本では、若い女性の朝食欠食率が高く、やせの割合も高いのが現状です。また、胎児の発育に重要な役割を果たす葉酸の供給源となる野菜の摂取量も、特に若い世代で少なくなっており、妊娠前～妊娠期のエネルギーや栄養素の不足が、胎児の発育にも影響を及ぼすことが懸念されています。実際、日本の低出生体重児の割合はOECD諸国の平均値（6.5％）よりも高い値（9.5％）となっています。

　UNICEFやWHOは、“人生の最初の1,000日（受胎から満２歳の誕生日まで）の栄養状態が将来の健康を左右する”と提言しています。日本の若い女性にも、妊娠前からの健康づくりの重要性が周知され、「健やか親子21（第二次）」の目標でもある“すべての子どもが健やかに育つ社会”の実現に近づくことが望まれます。